阿部　一雄 あべ　かずお

元日に起きた能登半島地震からまもなく8ヶ月が経とうとしています。
被災地では仮設住宅の建設が進むなど復興の兆しが見えつつも、全半壊した約4万8千棟の住宅や店舗などの解体終了は「想定の1％以下」というニュースが報道され、二次被害を懸念する声も上がっているようです。
ここ最近全国各地で地震が相次いでおり、不安に思われている方も多いかもしれません。
私自身が長年建築業に携わってきた中で、地震への考え方を大きく変えた出来事がありました。
平成7年に起きた阪神淡路大震災です。
震災が起きた際、炊き出しのボランティアで被災地を訪れましたが、現地の惨状は言葉に表せないほどでした。「考えをすぐに改めなければならない」と痛感したことを今でも鮮明に覚えています。
会社に戻りすぐに行ったことは、耐震性を高めた建物仕様に切り替えること。それと合わせて耐震性能を“根拠のある確かなもの”にするため、許容応力度計算を標準仕様として採用してきました。

先日、『あなたの家は大丈夫？今こそ知りたい“耐震”東海ドまんなか！』と題したNHKの番組が放送されました。
「旧耐震」と「新耐震」の違いや、知っておきたい家の安全性、能登半島地震で倒壊を免れた住宅はどんな住宅かなど、“住宅の耐震”と“耐震補強”のポイントが分かりやすく解説されていました。
番組内では、「耐震リフォームをしてくれる業者を行政に問い合わせてみてください」とアナウンスしていました。基本的に行政は業者を紹介してくれません。しっかりと仕事をしてくれる業者を自分たちで探すしかありません。

それでは、信頼できる業者を見つけるにはどうすればよいでしょうか。その指標として以下のことを参考に業者選びしてみてください。
(1)構造や耐震補強についての知識が豊富である
(2)施工事例が豊富であり、耐震補強を施したリフォーム事例の見学が可能
(3)耐震診断やその補強計画が可能な木造住宅耐震診断員がいる

新築を建てるより、“構造の変更”や“補強を伴う改修工事”の方が経験が必要で、難しい工事だと思っています。加えて、デザインや間取り、使い勝手を良くするなど、機能面の向上も大切なリフォーム要素です。そうした意味でも、どんな考えでどのように設計・工事を行っているか、納得のいくまで説明を受けることが大切です。