吉田　篤 よしだ　あつし

60代からの共通の悩みごと
昔は60歳と言われていた定年も、継続雇用で65歳…70歳と就業機会が増えています。
60歳以降も働き続ける方、60歳で退職しセカンドライフを重視する方、個人の生き方が多様化するのが60代の特徴ではないでしょうか。
そんな60代の方々にも共通した悩みというのがあります。
それが「定期収入の確保」です。
50代まではしっかりと収入があったのに、退職すればもちろん給与収入はゼロですし、継続雇用で働き続けても、現職時の40％～60％減になる方が多いようです。(「定年後の就労に関する調査」(日経ビジネス2021年アンケート調査))
頼みの綱の年金は、現在の金額水準で今後も国から受給できるのか不安な声も聞かれます。
一方で、医療技術の進歩による長寿命化によって、「人生100年」とも言われる老後生活に漠然とした不安を持たれる方が近年増えています。

「定期的に入るものが少しでもあれば安心できるのだけどなぁ…」
こんな悩みはありませんか？

日本とアメリカの老後資金に対する意識の違い
厚生労働省の国民生活基礎調査(2017)によると、日本の65歳以上の収入のうち、公的年金が66.3％、労働による稼働所得が22.3%、企業・個人年金が4.5％、利息・配当収入が5.3％となり、公的年金に大きく依存する構図となっています。
一方、米国の従業員福利厚生研究所(2012)によると、アメリカの65歳以上の収入のうち、公的年金が38.0％、稼働所得が30.1％、職域・個人年金が18.4％、利息・配当収入が10.7％となっています。
アメリカ・日本ともに公的年金の比率は高いものの、アメリカでは公的年金以外の比率が、偏りがなく多様であることがわかります。
日本でも稼働所得部分は継続雇用の長期化で今後割合が大きくなることは予想されます。
企業年金・個人年金や利息・配当収入はどうでしょうか。
どういった手段があるのか、どういった点に注意すべきなのか。

60代におすすめの資産運用とは？（２）で
具体的な事例をご紹介します。

（２）につづく