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職場での人材育成で大事なものとは?メリットや何から始めるべきかについて専門家が解説します!

2022/06/13

人材育成は、企業にとって重要なものです。新入社員や管理職の人材育成方法で悩む担当者もいるのではないでしょうか?そこで、本記事では、「キャリア開発・人材育成」をテーマにして青地真巳さんから伺った話を紹介いたします。青地さんは、日本産業カウンセラー協会に所属し、キャリアコンサルタントとして活躍されている方です。人材育成のことで迷った時は、人材育成の専門家である青地さんの話をぜひ参考にしてみてください。

青地 真巳

キャリアデザインアドバイザー

青地 真巳

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人材育成で大事なものとは?

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まずは、人材育成において重視すべき点について、お伝えしてきます。

人材育成のポイントは、「人をどのように育てるか」です。職場や組織の中で活躍できる人材、役立つ人材を育てていくことに重点をおいて、人を育てていくことが大切なのです。そうはいっても、人材育成には時間がかかります。特に、高校や大学を卒業したばかりの新入社員は、教えなくてはならないことがたくさんあるため、より長い期間が必要です。仕事内容によっては、新入社員が一人立ちできるようになるまでに、数か月から数年かかることもあるでしょう。中には、すぐに成果が出せる人材になってほしいと焦ってしまう人事担当者や上司もいるかもしれません。人材育成では、目先のことに囚われるのではなくて、「長期的な視点を持つこと」が重要です。決して焦らずに、長い目で見るようにして、職場や組織に貢献できるような人材を育てていくことを心掛けましょう。

人材育成では、「多様性を尊重すること」も、非常に重要です。職場や組織には、新入社員、ベテラン社員、管理職など様々な従業員が集まっています。良い人材を育てるためには、育成する側が、従業員一人一人の能力や個性をしっかり把握して、尊重しなければならないのです。場合によっては、現在の制度の見直しも必要でしょう。従業員の多様性を認めることによって、従業員の新しい能力を見出すきっかけにもなるかもしれません。

人材育成を行うことでのメリットとは?

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次は、人材育成に取り組むメリットについて、お伝えします。

人材育成を行うメリットは、「長期的に持続可能な企業を作っていける」ことです。日本国内では、ベンチャー企業やスタートアップ企業を含めて毎年たくさん企業が誕生しています。しかしながら、50年以上も続く企業は、ごく少数しかありません。ほとんどの企業が途中で倒産したり、解散してしまうのです。企業が長期的に存続していくためには、顧客や取引先の存在だけでなく、自社の製品やサービスに関するノウハウ、企業理念などを受け継ぐ人材が欠かせません。そこで、人材育成に取り組み、「職場や組織に貢献できる人材」を育てる必要性が出てくるのです。企業が継続的に事業を続けていくためには、人材育成が欠かせないという認識を持つことが大切です。

また、人材育成に取り組むことで、「新規事業」につながるというメリットもあります。人材育成の中で、従業員の一人一人の素質や個性を把握し、多様性を認めることで見出された能力が、新規事業の誕生のきっかけとなったり、事業成長につながることも十分あり得ます。

ここから始めるべき人材育成!

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人材育成の重要性やメリットは理解しているけれど、どこから取り組んだらよいか分からないというケースもあることでしょう。
これからの人材育成において、最も重要なポイントは、「スピード感」と「世の中の変化に柔軟に適応できる人材を育てること」です。従来の人材育成では、入社時の「新入社員研修」、入社数年後の「ブラッシュアップ研修」、「リーダー職や管理職向け研修」など階級別で行われるスタイルが一般的でした。このような人材育成の方法は、決められた型の中での研修がメインとなります。そのため、従業員一人一人の個性や能力などが尊重されることは、ほとんどありませんでした。このような取り組み方では、柔軟な思考を持った人材を育てることは難しいでしょう。しかし、バブル経済崩壊の1980年代後半になると、終身雇用や年功序列などといった日本的経営のやり方が見直されるようになり、人材育成のあり方についても、見直す企業が増えてきたのです。

リーマンショックによる不況、新型コロナウイルスの世界的な蔓延などの影響もあり、世の中は非常に早いスピードで変化しています。現代の人材育成では、刻々と変化する社会に対して柔軟に対応できる人材を育てることが求められるようになっているのです。企業の中で、そのような人材が育っていけば、強い組織が作れるようになることでしょう。

これからの時代の人材育成とは?

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従来の人材育成では、「組織」が重要でしたが、これからの人材育成では「個人」が主体となります。現代では、個人の自由度や成長がより重視されるようになっているのです。しかしながら、このような人材育成を好まない経営者がいることも事実です。せっかく育てた従業員が力を付けたタイミングで転職することを懸念するからでしょう。そのようなリスクをなくすためには、企業が直面している課題や計画を明確にして、組織の理想を従業員に伝えることが必要です。そして、従業員に「企業の役に立つ存在になりたい」と思ってもらうことです。

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